2015年12月07日

システナ

2317システナの今後10年間を配当中心に占ってみる。
特に記載のないところは2015年3月期末の数字等を使用している。

モバイル向けを中心にソフト開発・保守・運用を行ってる。
・ソリューションデザイン事業が売上げの31.8%。←IT系ソフトウェアの開発。
(うち、サービスソリューション事業が20.4%、クオリティデザイン事業が11.5%)
・フレームワークデザイン事業が11.5%。←金融系システム開発
・ITサービス事業が13.9%。←IT系システム保守・運用。
・ソリューション営業が41.1%。←ハードウェアの販売・保守。
・クラウド事業が1.2%。←いわゆるクラウドサービス。
・コンシューマサービス事業が0.7%。←SNSゲーム。
・海外事業が0.3%。←バンコクで「ぐるなび」的なアプリを提供中。

システムプロ
1983年 ヘンミエンジニアリング株式会社を設立。
1984年 株式会社システムプロに商号変更。
1988年 日本初の対戦型オンラインゲーム「麻雀クラブ」の開発に成功。
1990年 パソコン、ワークステーションの業務用アプリケーションソフト受託を開始。
1996年 通信系ファームウェアの業務知識を活かし、移動体端末ソフト開発部隊を編成。
1997年 インターネット上でのオンラインゲームサイトを構築、サービスを開始。
2000年 携帯電話向けコンテンツ開発販売チームを編成。
2002年 大阪証券取引所ナスダックジャパン市場に上場。
2004年 東京証券取引所第二部に上場。
2005年 東京証券取引所第一部に指定替え。
2007年 カテナ株式会社と資本・業務提携(持分法適用関連会社化)。

カテナ
1968年 神奈川県川崎市に株式会社カテナビジネスサービスを設立。
1985年 カテナ株式会社に商号変更。
1986年 日本証券業協会に店頭登録(証券コード9815)。
1991年 東京証券取引所市場第二部に上場。

システナ
2010年 カテナ株式会社を合併し商号をシスプロカテナ株式会社とする。
2010年 商号を株式会社システナに変更。
2013年 Systena (THAILAND) Co.,Ltd.をバンコク市に設立(連結子会社化)。
2013年 日本初の「TIZEN」を搭載した10.1インチ タブレットの開発に成功。
2013年 Systena America Inc.をカリフォルニア州に設立(連結子会社化)。
2014年 Systena Vietnam Co.,Ltd.をハノイ市に設立(連結子会社化)。

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2015年08月14日

エムアップ

3661エムアップの今後10年間を配当中心に占ってみる。
特に記載のないところは2015年3月期末の数字等を使用している。

音楽・映像を中心としたデジタルコンテンツの配信と運営を主体とし、物販も。
売上げのうち、携帯コンテンツ配信事業が85.1%、PCコンテンツ配信事業が6.03%、
eコマース事業が7.49%。

会社概要に「会社のこと」というページがある。そこには
>人にはそれぞれ、思い描く夢があります。
>その意味では、たくさんの人が集う会社は、夢の集合体と言えるかもしれません。
>株式会社エムアップは、X JAPANのhideの「インターネットや携帯電話で音楽を聴く世の中になる」という、言葉を信じたところから、その一歩が始まりました。
>われわれの出自は、その夢物語のような言葉なのです。
>今やそのhideの予言にも似た言葉に、異論を唱える人はいないでしょう。
>しかし、彼がその言葉を口にした当時、ほとんどの人は「そんな夢物語が実現するはずない」と思っていました。
>hideが旅立った時のスタッフが、わずかな人数で始めたのが、この会社です。
>株式会社エムアップは、様々なエンターテインメントとITとを結びつけ、われわれの夢を、そして誰かの夢を、ひとつずつ現実に変えていきたいと思っています。
とある。
美藤社長はX JAPAN解散後にhideがソロ活動していた事務所の社長だった人物。

2004年 株式会社アンリミテッドグループのインターネット関連事業部が
    株式会社エムアップとして会社設立
2005年 アンリミテッドGから携帯コンテンツ配信事業譲受
    eコマース事業としてアパレルショップのロイヤルロッシュを開設
2006年 メロディコールを提供するアーティスト公式コールを開設
2007年 アーティスト公式デコメを提供
2008年 GLAY MOBILEを開設し、ファンクラブサイト運営開始
2011年 GLAYオフィシャルストアG-DIRECTを開設、直販事業を本格化
2012年 東証マザーズに上場
2013年 東証一部に市場変更

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2014年11月21日

日成ビルド工業

1916日成ビルド工業の今後10年間を配当中心に占ってみる。
特に記載のないところは2014年3月期末の数字等を使用している。

プレハブ建築販売・リース、立体駐車場販売・メンテナンス。
売上げのうち、システム建築事業が45%、総合建設事業が35%、
立体駐車場事業が19%。

1961年 森岡弘氏が「日成組立式ガレージ」の製造、販売を開始
1963年 建築土木工事の請負に進出
1964年 組立ハウスの製造、販売を開始
1978年 大阪証券取引所市場第二部に株式上場
1981年 金属サイディング事業へ進出
1982年 リース事業へ進出
1985年 立体駐車場事業へ進出
1987年 リフォーム事業へ進出
1991年 大阪証券取引所市場第一部に株式上場
1996年 東京証券取引所市場第一部に株式上場
2007年 大阪証券取引所の上場を廃止
2012年 株式会社小澤建設を子会社とする
2013年 シンガポールにNISSEI BUILD ASIA PTE. LTD. を設立
    株式会社NB建設(旧:相鉄建設株式会社)を子会社とする
    株式会社NBパーキング(旧:東和工建株式会社)を子会社とする
    株式会社NBファシリティーズを設立
    株式会社NBインベストメントを設立
2014年 株式会社NBネットワークスを設立

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2014年07月18日

フジ住宅

8860フジ住宅の今後10年間を配当中心に占ってみる。
特に記載のないところは2014年3月期末の数字等を使用している。

大阪地盤で戸建て住宅分譲からスタートした会社。
売上げのうち、分譲住宅が48%、住宅流通が31%、土地有効活用が8%、
賃貸管理が11%、注文住宅が1%。

1973年 現会長の今井光郎氏がフジ住宅を個人創業
1974年 フジ住宅株式会社を設立
1975年 戸建住宅の分譲販売を開始
1986年 分譲マンション事業を開始
1987年 不動産賃貸事業を開始
1990年 大阪証券取引所市場第二部に上場
1991年 資産活用事業を開始
2002年 戸建住宅を従来の建売から自由設計方式に変更
2003年 東京証券取引所市場第二部に上場
2005年 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に昇格
2010年 注文住宅事業を開始

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2012年12月07日

ミロク情報サービス

9928ミロク情報サービスの今後10年間を配当中心に占ってみる。

会計事務所と一般企業の業務用ソフトを開発・販売。コンサルティング。

システム導入契約が売り上げ全体の65.8%。
内訳は、ハードウェアが10.9%、ソフトウェアが43.1%、ユースウェア(システム導入支援等)が11.8%。
サービス収入が売り上げ全体の34.0%。

1977年 株式会社ミロク経理の会計事務所事業部が分離独立する形で
      「株式会社ミロク計算センター」として設立
      株式会社ミロク情報サービスと社名変更
1980年 計算センタービジネスからオフコンの開発・販売ビジネスへ
      会計事務所専用オフコン「ミロクエース・モデルシリーズ」を開発・発売
1983年 会計事務所の顧問先企業マーケットに参入
      顧問先企業向け専用オフコン「プロオフコン≪経理≫」を開発・発売
1990年 パソコン用ソフト「SI・財務大将」「SI・販売大将」「SI・給与大将」を開発・発売
1992年 社団法人日本証券業協会ジャスダックに店頭登録
1997年 東京証券取引所市場第二部に上場
2001年 会計事務所向けネットワーク・ソリューションシステム「ACELINKシリーズ」を開発・発売
2002年 中小企業向け業務・情報統合システム「MJSLINKシリーズ」を開発・発売
2005年 中堅企業向けERPパッケージシステム「Galileopt」を開発・発売
2012年 東京証券取引所市場第一部に上場

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2012年07月06日

日本ドライケミカル

1909日本ドライケミカルの今後10年間を配当中心に占ってみる。

防災設備・機器・車両の製造販売保守。
米タイコ社に買収され非上場になったが2011/06に再上場。

防災設備事業の売上げが全体の47.7%、メンテナンス事業の売上げが23.8%、
商品事業の売上げが21.7%、車輌事業の売上げが6.7%。

1955年 日本ドライケミカル(株)を設立(消火器と火災報知器の製造販売)
1962年 インドネシアペルタミナ石油に空気泡消火設備及び粉末消火器を納入(海外物件第1号)
1965年 現在の消火器の主流であるABC粉末消火器を開発・発売
1968年 霞ヶ関ビルにスプリンクラー設備を納入
1969年 関西電力美浜原子力発電所の消火設備受注(原子力発電所物件第1号)
1975年 (株)京葉消防保守センター(現・日本ドライメンテナンス株式会社)を設立
1980年 消防自動車の製造設備を建設、生産を開始
1984年 宮田防災工業(株)を完全子会社化し、北海道ドライケミカル(株)に社名変更
1991年 東証第二部上場
1995年 東証第一部上場
2000年 Tyco社に買収され12月に上場廃止
2003年 千葉圧力容器製造(株)を完全子会社化
2008年 大和証券SMBCプリンシパル・インベストメンツ(株)が
       (有)ディー・エス・エムインベストメンツドセを通じて株式を取得
2009年 (有)ディー・エス・エムインベストメンツドセを吸収合併
2011年 東証第二部上場
2012年 (株)初田製作所と包括的業務提携契約を締結。

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2011年12月09日

マルコ

9980マルコの今後10年間を配当中心に占ってみる。

体型補整下着を販売。マルコはメイキングランジェリーと呼んでる。化粧品も。
伊藤忠商事の持分法会社。

ファンデーション・ランジェリー部門が売上高全体の93.3%。
ボディケア化粧品・下着用洗剤部門が9.31%。
健康食品部門が0.95%。
要するに体型補整の下着と化粧品とダイエット食品なので、ほぼ単一事業と思ってよい。

1978年 繊維製品の製造及び販売を目的としてマルコ株式会社を設立
1983年 子会社九州マルコ株式会社(合併時社名 マルコ熊本株式会社)を設立
1985年 マルコ商事株式会社(旧 アフターサービス株式会社)設立
1987年 マルコ栃木株式会社(旧 マルコアフター東日本株式会社)設立
      マルコ西埼玉株式会社(旧 ヤマトテキスタイル株式会社)設立
1991年 販売会社19社から110店舗の営業譲渡を受け、卸売より顧客直接販売への移行開始
      合併(マルコ本社株式会社、マルコ熊本株式会社、マルコハウジング株式会社)
1994年 日本証券業協会に株式を店頭登録
1996年 大阪証券取引所市場第二部に上場
1998年 ボディケア化粧品「アクセージュ」の販売を開始
      シルク専用洗剤、ボディケア化粧品「ポー・ド・ランジェ」の販売を開始
2004年 アフターサービス株式会社・マルコアフター東日本株式会社をヤマトテキスタイル株式会社に合併
2006年 子会社ヤマトテキスタイル株式会社を吸収合併
2007年 健康食品(ダイエット代替食など)の販売を開始

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posted by 冬葉ツトム at 16:18 | Comment(0) | TrackBack(0) | 保有銘柄 | 更新情報をチェックする


2011年11月18日

エスケイジャパン

7608エスケイジャパンの今後10年間を配当中心に占ってみる。

ゲームセンターの景品の企画・販売。雑誌付録や企業の販促品。小売にも進出。
以下、2011年中間期について。

セグメント区分だが、1Qから従来の卸売事業が
「キャラクターエンタテインメント事業」と
「キャラクター・ファンシー事業」(ディスカウントストア等にキャラクター商品の販売)に、
小売事業が「リテイル事業」(「ナカヌキヤ」と「SALAD BOWL」各3店舗)に変更された。

さらに「キャラクターエンタテインメント事業」は
「アミューズメント部門」(アミューズメント施設にキャラクター商品の卸)と
「SP(セールスプロモーション)部門」(販促用ノベルティグッズの販売)と
「EC(イーコマース)部門」(ネットショップ)に細分される。

全売上高のうち、「キャラクターエンタテインメント事業」が57.2%、
(「AM部門」が44.5%、「SP部門」が11.4%、「EC部門」が1.2%)
「キャラクター・ファンシー事業」が32.7%、
「リテイル事業」が10.2%。

1989年 大阪市天王寺区にて(株)エスケイジャパンを設立
1990年 キャラクター商品等の卸販売を開始する
1992年 東京営業所を開設と同時に、アミューズメント業界に販売を広げる
       仕入部門を分離し企画製造・輸入会社サムシング(株)を設立
1993年 卸売り部門を分離し、カタログ通信販売会社(株)サンエスを設立
1996年 輸入業務拡大のため香港駐在所開設
       仕入部門社内統合のため、サムシング(株)を吸収合併
1999年 大阪証券取引所新市場部に第一号として株式上場
2001年 大阪証券取引所市場第二部銘柄に指定
       (株)イメージライフと営業譲受け契約および業務提携契約を締結
2002年 電子玩具・電子雑貨の企画開発力強化のため、(株)ケー・ディー・システムを設立
2003年 東京証券取引所市場第二部に上場
2004年 東京証券取引所ならびに大阪証券取引所第一部銘柄に指定
2005年 (株)ナカヌキヤが中川無線電機(株)よりナカヌキヤ店舗の運営に関する営業権を譲り受ける
2008年 (株)ナカヌキヤにおいて、家電販売から撤退
2009年 アメリカ・カリフォルニア州にSKJ USA, INC.を設立

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posted by 冬葉ツトム at 16:18 | Comment(9) | TrackBack(0) | 保有銘柄 | 更新情報をチェックする

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