2010年3月末の日本株式ポートフォリオ

今月は2317システムプロを売却した。
子会社カテナとの統合前に手放す事が出来て良かった。
という訳で、1銘柄が減って、合計で97銘柄になった。

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東京個別指導学院

4745東京個別指導学院の今後10年間を配当中心に考えてみる。

中高生を中心に個別指導塾を展開。東京が地盤。東海・関西・九州など西日本にも進出。
進研ゼミでおなじみのベネッセコーポレーションが親会社。

売上げのうち、小学部が14％、中学部が42％、高学部が44％。
第3四半期のセグメント別売上げでは、授業料が73.6％、講習会が18.5％、
入会金・設備費が6.5％となっているが、今期から設備費徴収方法が変更になり、
（今までは春に一括して徴収）
そのために入会金・設備費が少ないと思われる。
たぶん、通年では授業料72％、講習会17％、入会金・設備費9％ぐらいか。

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日本空調サービス

4658日本空調サービスの今後10年間を配当中心に考えてみる。

建物の空調設備メンテナンスが主体。リニューアル工事も。
1964年に名古屋で創業。西日本を中心に、北海道から九州まで国内71拠点。
1999年から進出した中国に4拠点。

売上げのうち「建物設備メンテナンス業」が78％、「建物設備工事業」が22％。
中国での売上げ・利益は2％にも満たないが、伸びは大きい。
前期の数字では、日本での売上げが5.6％増・利益が3.0％増に対して、
中国での売上げが14.1％増・利益が61.4％増。

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日本エス・エイチ・エル（後編）

4327日本エス・エイチ・エルの今後10年間を配当中心に考えてみる・・・の続き。

当面の方針としては、新規学卒者の採用選考における適性テストに注力するようだ。
雇用情勢悪化で買い手市場になってる。この中で企業側は選び放題。
選ぶためのツールとして、適性テストが必要とされる。
これで不景気を乗り切るという魂胆だ。

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日本エス・エイチ・エル（前編）

4327日本エス・エイチ・エルの今後10年間を配当中心に考えてみる。

採用や人事評価の診断ツール販売と、人事コンサルティング。
元々は英国SHL社の適性テスト等の、日本語版の開発と販売を目的として設立された。
英国SHLが親会社だったが、2007/5に毎日コミュニケーションズに株式譲渡された。
現在はSHLグループと、そのままライセンス契約を継続して製品開発し、
マイコミへの販売を増やしたがってる。
このマイコミが筆頭株主で28.5％を保有。

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ジャストプランニング

4287ジャストプランニングの今後10年間を配当中心に考えてみる。

外食業界中心に業務ソフトをレンタルするASP事業者。
「ASP事業」が売り上げの43％ほどを占める。
「システムソリューション事業」が36％、「店舗支援ファンド事業」が21％。

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